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| 会社名 | 株式会社大王製作所 DAIO MANUFACTURING CO., LTD. |
| 本社住所 | 〒111-0021 東京都台東区日本堤2-11-6 代表電話：03-3876-1341 IP電話：050-9987-5469 |
| 事業内容 | キーホルダー、貴金属を含むアクセサリー装身具、 玩具及び部品の開発、製造及び販売 |
| 主な取扱品目 | チェーン、キーホルダー、金属パーツ、アクセサリー、 携帯ストラップ、装身具、貴金属、輸入雑貨、特注品等 上記の関連パーツ～半製品・完成品、販促品・物産雑貨等の オーダー商品、OEM生産、企画生産 |
| 創 業 | 昭和34年12月 |
| 設 立 | 昭和36年3月11日 |
| 資本金 | 120百万円（1億2,000万円） |
| 決算期 | 2月（年1回） |
| 代表者 | 代表取締役社長 田 代 肇 |
| 役 員 | 田代榮、田代裕子、福田実、市本祐貴 |
| 従業員 | 約40名 |
| 出身校 | 慶應義塾大学、法政大学、立教大学、東洋大学、杏林大学、京都産業大学、流通経済大学 大連大学（遼寧省）、開封大学(河南省）、牡丹江大学（黒龍江省） 東北工科美術専門学校、日本デザイン専門学校、関西デザイン造形専門学校、日本スクールオブビジネス、梅田ビジネス専門学校 |
| 取引銀行 | みずほ銀行（尾久支店）、三菱東京UFJ銀行（上野支店） りそな銀行（浅草支店）、三井住友銀行（浅草支店） ジャパンネット銀行（本店） |
| 東京営業所 | 〒111-0021 東京都台東区日本堤2-10-9 電話：03-3876-1345 IP電話：050-3387-6080 FAX：03-3876-1349 |
| 大阪営業所 | 〒556-0003 大阪市浪速区恵美須西2-8-9 電話：06-6643-7801 IP電話：050-3385-0493 FAX：06-6643-7805 |
| 名古屋営業所 | 〒460-0026 名古屋市中区伊勢山1-1-4 電話：052-323-3701 FAX：052-323-3705 |
| 三郷工場 | 〒341-0042 埼玉県三郷市谷口550 電話：048-953-5001 IP電話：050-3386-1981 FAX：048-953-5005 |
| 中国現地法人 | 義烏市代鴎貿易有限公司（ショールーム） 浙江省義烏市东洲花园迎风苑5幢2单元202 電話：/FAX： +86-579-8559-7275 |
| 平 日 | 月曜日～金曜日：午前9時～午後5時30分 お昼休み：午後0時〜午後1時まで |
| 定休日 | 土曜・日曜・祝日 |
| 夏期休暇 | 8/12（木）～8/17（火）6日間 |
| 冬期休暇 | 冬期休暇 12/29（水）～1/4（火）7日間 |
| 社員旅行 | 今期は10,11月ごろを予定 |
| 昭和34年 | 大王製作所 創業 (荒川区三河島 5丁目) |
| 昭和35年 | 荒川区荒川 4丁目に営業所新設 |
| 昭和36年 | 有限会社 大王製作所設立 (資本金 50万円) |
| 昭和37年 | 輸出業務開始 (輸出先・アメリカ、西ドイツ他) |
| 昭和38年 | 株式会社 大王製作所に組織変更 (資本金 300万円) 製鎖部門として埼玉県越谷市に北越谷製作所を設立 |
| 昭和40年 | 資本金 800万円に増資、輸入業務開始 (輸入先・香港、西ドイツ他) |
| 昭和41年 | 台東区日本堤に本社ビル落成、 輸出貢献企業認定を通商産業大臣より受ける |
| 昭和42年 | 資本金 1,800万円に増資、北越谷製作所 組織変更に伴い大王チェン工業㈱に社名変更 |
| 昭和45年 | 資本金 3,800万円に増資、 業務拡大に伴い埼玉県三郷市に三郷工場を新設 |
| 昭和47年 | 大王チェン工業（株）吸収合併、製鎖部門を三郷工場に移す |
| 昭和53年 | 東京営業所ビル4F落成 |
| 昭和55年 | 大阪市浪速区に大阪営業所新設 |
| 昭和57年 | 資本金 8,000万円に増資 |
| 昭和60年 | 東京営業所、宝飾課を新設 (貴金属業界への進出を図る) |
| 昭和62年 | 資本金 1億 2,000万円に増資 |
| 昭和63年 | 大阪営業所ビル7F新築、落成 |
| 平成 7年 | 名古屋営業所ビル8F新築、落成 |
| 平成 9年 | 三郷工場、物流倉庫新築 |
| 平成10年 | 全事業所オンライン化 (イントラネット構築) |
| 平成11年 | インターネット常時接続開始 (ホームページ立上げ) |
| 平成12年 | パソコン一人一台体制確立、東京営業所に開発部門を新設 |
| 平成13年 | 3月にISO9001:2000年版の活動開始、同年12月認証取得 |
| 平成14年 | ネットショップオープン |
| 平成15年 | 設計・開発を標準化し適用除外を解除 |
| 平成16年 | ISO9001:2000年版の更新審査合格 |
| 平成17年 | 業界に先駆けて鉛を含む有害物質への取組を開始 |
| 平成18年 | 蛍光X線分析装置を導入して有害物質の迅速な検査体制を構築 |
| 平成19年 | ISO9001：2000年版の更新審査合格 |
| 平成20年 | 中国現地法人設立 (義鳥市代鴎貿易有限公司) |
| 平成21年 | ISO14001:2004年版の認証取得に向けての活動を開始 |
| 平成22年 | 創立50周年 |